地球上に、きみら以上に輝き、美しい奴らはいない。

韓国の歴史は嘘で塗り固められている。『韓国と日本がわかる最強の韓国史』を上梓した八幡和郎氏が隣人の「歴史修正」を紹介する。 　＊　＊　＊ 　韓国人の中には、百済が日本に文明を教えてやったのだから恩があるはずだと主張する人が少なくない。 　しかし、土木・養蚕・機織などの技術を持ち込んだ秦氏、千字文と論語を伝えたとされる王仁博士、造仏の卓越した技法を伝えた止利仏師など、文化を伝えてきたのはいずれも百済にいた漢族だ。また、百済から多くの文化を輸入する一方で、日本は高句麗、新羅、唐などの侵略行為に対抗する軍事的支援や任那の割譲など対価を支払っている。 　そして、『隋書』には「倭国は大国で珍しいものが多いので新羅や百済はかしこみ敬い、使いを派遣している」とある。一方的に文化が流れたのではなく、相互に伝えられたのだ。そもそも百済を侵略した新羅が現在の韓国であり、百済からは多くの帰化人が日本にやってきた。韓国が百済の継承国家として恩を売ること自体、無理がある。 https://www.news-postseven.com/archives/20180406_657772.html

韓国の不実はいまに始まったことではない。明治の傑出した知識人、福澤諭吉は当時すでにそのことを看破していた。「脱亜論」で彼はなぜ朝鮮を見限ったのか。いまこそその背景にある思想に学ぶべきだ。文芸評論家の富岡幸一郎氏が解説する。 　＊　＊　＊ 《左れば斯る国人に対して如何なる約束を結ぶも、背信違約は彼等の持前にして毫も意に介することなし。既に従来の国交際上にも屡ば実験したる所なれば、朝鮮人を相手の約束ならば最初より無効のものと覚悟して、事実上に自ら実を収むるの外なきのみ》（『時事新報』明治三十年十月七日） 　これは福澤諭吉の言葉であるが、まさに現在の日韓関係の本質を言い当てているではないか。ただし福澤は決して「嫌韓」論者なのではなかった。後で引く有名な「脱亜論」もそうである。彼は西洋列強のアジアへの帝国主義的な侵略にたいして、明治維新によって近代化の道を拓いた日本こそが、中国や朝鮮にたいして力を貸して共に連帯して抗すべきであると考えていた。 　また亜細亜という言葉から中国（清朝）と朝鮮を同じく捉えていたのではなく、むしろ朝鮮をアジア同胞として清韓の宗属関係から脱却させ日本のように文明化させることの必要性を説き尽力したのである。李氏朝鮮の旧体制（血族や門閥による支配）のままでは早晩、清国やロシアの植民地となり、それはそのまま日本の国難になるからだ。 　李朝末期のこの腐敗した絶望的な国を変革しようとした開化派を福澤は積極的に支援し、そのリーダーであった金玉均らの青年を個人的にも受け入れ指導教育を惜しまなかった。また朝鮮に慶應義塾の門下生を派遣する行動を起こし、清朝の体制に取りこまれるのをよしとする朝鮮王朝の「事大主義」の変革をうながした。 　清仏戦争が勃発し、清国軍が京城から退却したのを機に開化派がクーデターを企てるが（甲申事件・明治十七年）、それが失敗に帰したことから、朝鮮における清国の影響力は決定的となった。福澤のなかにあった日本による朝鮮の文明化の期待も潰えた。 　日本に十年余り亡命した金玉均も明治二十七年上海で朝鮮の刺客に暗殺され、その遺体は無残に切断され国中に晒された。福澤に「脱亜論」を書かしめたのも、朝鮮の開明派、独立派の人々への必死の支援がことごとくその固陋な中国従属の封建体制によって無に帰したことによるものだ。 《我日本の国土は...

1．李承晩氏…四月革命で失脚、ハワイに亡命 2．尹●善（ユン・ボソン、●はさんずいに普）氏…2年のかいらい大統領 3．朴正煕（パク・チョンヒ）氏…18年統治の末刺殺される 4．崔圭夏（チェ・ギュハ）氏…就任から6日でクーデター発生 5．全斗煥（チョン・ドゥファン）氏…民主化弾圧で放逐され、退任後に死刑判決 6．盧泰愚（ノ・テウ）氏…後任大統領に光州事件の責任追求受け有罪判決 7．金泳三（キム・ヨンサム）氏…反腐敗に取り組むも、息子が汚職 8．金大中（キム・デジュン）氏…太陽政策でノーベル平和賞も、息子3人が収賄 9．盧武鉉（ノ・ムヒョン）氏…収賄疑惑かけられ、潔白主張し飛び降り自殺 10．李明博（イ・ミョンバク）氏…収賄で訴追。家族も多く秘密資金事件に絡む 11．朴槿恵（パク・クネ）氏…友人の政治干渉事件で捕らわれの身 12.  文在寅  ・・・・・・！？ 

国家主席の任期撤廃 中国共産党は2期10年間と定められている国家主席の任期を、撤廃する憲法改正を提案したと国営メディアが伝えました。 事実上決定していると思われるが、現在の習近平主席は2013年3月14日に選出され、2018年に5年目を迎える。 3月5日開幕の全人代で2期目に選出され、2023年3月に2期10年の任期を終えて退任となるはずでした。 だが3月5日からの全人代で憲法79条「国家主席と副主席は連続2期まで」という部分が削除されるのが確実になった。 中国では憲法改正に手続きは不要で、全人代に提案して出席者が賛成すると承認される。 全人代に提案するという事は事前に合意されているので、もし反対する人が居たら内戦が起きるか処刑される。 日本のマスコミは『全人代（全国人民代表大会）は日本の国会に当たる』と解説しているが、不適切な例えだと思える。 中国人観光客は日本の国会中継で野党が反対しているのを見て、「なぜ全人代で反対したのに死刑にならないのか？」と疑問に思うそうです。 このように全人代に提案された時点で既に話はついていて、国民に議論させたりは一切しない。 その理由はもし国民に議論させて、権力者に不都合な結論が出たら困るからです。 習近平は永久国家主席 中国の最高権力者の役職は実は国家主席と決まってはおらず、毛沢東以来コロコロと変わってきました。 軍の指揮権を握る中央軍事委員会主席、共産党を握る総書記、国を代表する国家主席の3役を兼ねるのが望ましい。 だが鄧小平など国家主席ではない国家元首も居たし、国家主席が空位だった時代もありました。 中国の最高機関は「国家」ではなく共産党であり、軍や警察など重要組織は「国家」ではなく共産党に所属している。 もし共産党と中華人民共和国が戦争を始めると、人民解放軍は共産党軍として中国と戦う事になっている。 そんなバカなと思うだろうが、共産中国になるまえの中華民国では、国民党軍と共産党軍が戦って共産党軍が勝った。 だから決定的に重要な役職は実は「中央軍事委員会主席」で、この役職に就いたものが中国の国家元首になっている。 中央軍事委員会主席にはもともと任期が無く、総書記は10年または15年の慣習があるが明文化されていなかった。 国家主席の任期がなくなることで3役すべてを何年でも兼務できるようになります。 これで習近平は「国家や党...

日本が韓国を捨てれば一日も持たない 韓国はアメリカの軍事力に依存していて、韓国軍は自衛隊以下の自衛軍でしかなく、中国・北朝鮮・ロシアから自衛することは出来ません。 これは良く知られているが、あまり知られていないのは韓国は経済でも防衛でも日本に依存しているという点です。 地図を見ると良く分かるが、韓国の海側は日本列島にふさがれていて、排他的経済水域（EEZ）や防空識別圏(ADIZ)を書き込むと海側に出口はありません。 日本の排他的経済水域内には国際水域（宗谷、津軽、対馬）があり通行してもいいが、通行して良いかどうかは日本政府が決めます。 日本政府が対馬海峡で韓国行きの船の航行を禁止すれば通行できず、安全保障上の脅威などの理由があれば、国際法には違反しない。 空路でも日本政府が防空識別圏の飛行を禁止すれば韓国は大陸側空路しか利用できず、大打撃を受けるでしょう。 さらに深刻なのは米軍が韓国を助けようとしても、日本政府が許可しないと日本周辺を通行できず、救援にもいけません。 2014年7月15日に安倍首相は衆議院で「（米軍は）日本が承認しなければ韓国に救援に行くことは出来ない。」と発言し韓国は猛反発しました。 日米ガイドラインでこれを明文化するかを協議したが、アメリカの反対で文言には書かれなかったようです。 書こうが書くまいが日本周辺を米軍が通行するには日本政府の許可が必要であり、今までは許可していたから通行できました。 朝鮮戦争時も日本政府が米軍の通行を許可したから救援に行けたので、許可しなければ韓国はそのまま滅亡していました。 日本政府が「韓国が従わないなら通行を認めない」と表明したら、韓国経済は瞬時に崩壊してしまうでしょう。 その状態で戦争が起きたら、食料や石油、弾薬など基本的な資源がないので、北朝鮮に対してすら韓国軍の勝ち目はありません。 こうした事を理解している韓国人は、大統領を含めていないのが現実です。 http://www.thutmosev.com/archives/74903033.html

平昌五輪でカーリング女子日本代表の選手が食べて注目された韓国のイチゴについて、斎藤健農林水産相は２日の閣議後会見で、「日本から流出した品種をもとに韓国で交配されたものが主だ」と指摘。日本の優良品種が無断栽培されるのを防ぐために、海外での品種登録などを広げる必要性を訴えた。 　斎藤農水相は、カーリングのメダル獲得を祝福した上で、「選手には日本のおいしいイチゴをぜひ食べていただきたい」とアピール。日本の「とちおとめ」などの品種が流出した問題にも言及した。 　農水省によると、韓国では２０１２年までイチゴが品種保護の対象外だった。その間に無断で持ち込まれたほか、契約で認めた生産者以外に栽培されたものもあり、日本の品種が広まった。今はその品種を交配したものが主流だ。 　日本と韓国は、アジア各国へのイチゴ輸出でも競合。農水省は日本の輸出機会の損失は最大で年４０億円以上と推計している。品種登録は国ごとに手続きが必要だが、栽培差し止めなどの対抗手段がとれるため、農水省は１６年度から補助金を出して品種開発者を支援。斎藤農水相は「対策を講じていく必要性を改めて認識した」と話した。 https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180302-00000072-asahi-pol

【ソウル＝名村隆寛】韓国の文在寅大統領が、日本からの独立運動記念式典での演説で、慰安婦問題について「加害者の日本政府が『終わった』と言ってはならない」と断言した。 　日本との「合意」という言葉はなかったが、問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した２０１５年の日韓合意に反する発言だ。 　文氏の演説は、１月に韓国政府が発表した「問題は解決しないが、日韓の公式合意は否定できず、日本に再交渉は要求しない」という慰安婦問題での「新たな方針」に基づいている。 　演説で文氏は、日本に「特別な対応を要求しない」と言った。だが、合意を履行できない韓国に対し、合意を守り着実に履行している日本が、特別な対応を求められること自体あり得ない。 　また、演説で「要求しない」と明言した文氏は、一方で「日本は歴史の真実と向き合わねばならない」と事実上、日本に反省を促している。韓国国内向けの演説とはいえ、慰安婦問題は未解決で、日本は反省せねばならないというのだ。 　慰安婦問題で日本への要求を否定し、慰安婦問題よりも韓国国民の愛国心をくすぐる竹島問題を先に出すなど、国内世論を納得させつつ、対日関係のさらなる悪化を回避しようとする文在寅政権なりの狙いもうかがえる。しかし、韓国側の要求を受け入れて合意した日本に、これは通じない。 　文氏は対日関係について「最も近い隣国らしく、共に未来に向かうことを望む」と訴えた。慰安婦問題を棚上げし、日本のさらなる反省を基に対日関係を改善させたいようだ。 　ただ、政府間合意という基本的な約束を、平気で反故にする隣国トップの言葉を聞き入れ、未来志向的な関係などできるのか。文氏は日本を、それほど“甘い隣国”とみているようだ。 http://news.livedoor.com/article/detail/14373440/

政府が平昌五輪・パラリンピックの競技会場近くの公園に慰安婦像が設置されていることについて韓国政府に抗議していたことが１日、分かった。 　「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した日韓合意の趣旨と精神に反するとして、２月にソウルの日本大使館が韓国外務省に対し撤去を含む「適切な対応」を申し入れた。 　慰安婦像は韓国の市民団体が２０１５年８月、江陵市の「３・１運動万歳記念公園」に設置した。公園の南数キロの場所には平昌五輪でフィギュアスケートやカーリングの会場となったオリンピックパークがある。８日開幕のパラリンピックでもカーリングなどが行われ、各国の選手団や観光客の目に入る可能性がある。 　像の設置自体は１５年１２月の日韓合意よりも前だが、外務省関係者は「公園は江陵市の公有地だ。合意の趣旨に照らせば望ましいものではない」としている。 http://news.livedoor.com/article/detail/14373947/

韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領は１日、日本統治下の朝鮮半島で１９１９年に始まった「３・１独立運動」の記念式典で演説した。 　来年が独立運動１００年の節目にあたるとして「誤った歴史」の立て直しが必要だと強調。島根県の竹島（韓国名・独島〈トクト〉）について日本が領有権を主張することは「帝国主義侵略への反省を拒むことにほかならない」と批判した。 　文氏は演説で竹島について「日本の韓（朝鮮）半島侵略の過程で最初に支配された土地だ」とも言及。日本では「領土問題」とされる竹島を「歴史問題」と結びつける主張は韓国では一般的だが、大統領が演説で強調するのは異例だ。 　文氏は慰安婦問題についても触れ「加害者である日本政府が『終わった』と言ってはならない」と述べた。日本政府が慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」をうたう２０１５年の日韓慰安婦合意の実行を韓国側に要求していることへの不満が念頭にあるとみられる。 http://news.livedoor.com/article/detail/14370406/

ケント氏「韓国には嘘が恥ずかしいという概念がないのか」   なぜ韓国は、ここまで反日的になるのか。そして、なぜ国際社会に対して嘘をつき続けるのか。そこには「儒教の呪い」があるという。著書『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』が話題のケント・ギルバート氏と作家の百田尚樹氏が、韓国の本質を語り合った。 百田：日本より上だというプライドだけあって、実際は自分たちには何もないから、その屈辱感が凄い。それで今、韓国は日本固有の文化を全部、「朝鮮半島由来」と主張し始めました。柔道、茶道、華道……。 ケント：歌舞伎、相撲、食べ物では寿司やしゃぶしゃぶなどの和食も韓国起源だと言っていますね。 百田：納豆菌を使う食べ物は朝鮮半島には存在しなかったのに、納豆も韓国がルーツだと言い出しています。 　さらに、ソメイヨシノも元は済州島に自生していた桜だと。だけどソメイヨシノは江戸の染井村の職人さんがエドヒガン系の桜とオオシマザクラを掛け合わせてつくったもので、自生するわけがないんですよ。それも知らずに「韓国由来」と言っている（笑）。 ケント：近頃は、一部の韓国人は妄想がひどくなったのか、イエス・キリストも孔子も韓国で生まれたという主張まで出てきた。 百田：以前は「侍」や「武道」「武士道」は軍国主義を思い出させるといって、韓国人は忌み嫌っていたはずです。ところがハリウッド映画『ラストサムライ』がヒットしたり、忍者や日本刀が世界から注目されたりするようになって、武道も「朝鮮半島がルーツだ」と言い出した。 https://www.news-postseven.com/archives/20170522_544436.html

「（パク）ジウ（19）と私の2人は思ったよりタイムが良かったが……」 　準決勝を逃したにもかかわらず、笑みを浮かべて語られた“敗戦の弁”──。スピードスケート女子チームパシュート（団体追い抜き）で韓国代表（8位）が1回戦でまさかの「仲間割れ」を見せた。 　3人の選手が縦に並び、最後尾の走者のタイムで競う競技なのに、韓国チームは最後尾のノ・ソンヨン（28）が前の2人から10メートル以上離された状態でゴールした。さらに、先頭でゴールしたキム・ボルム（25）が試合後インタビューで冒頭のように、“置いてきぼりになった奴が悪い”と言わんばかりの発言をし、韓国内で批判が殺到。 　韓国大統領府（青瓦台）のウェブサイトの請願コーナーには、「キムとパクの国家代表資格を剥奪せよ」という投稿に１日で30万人以上が賛同。代表監督とキムは会見を開き、涙で謝罪する事態になった。ただ、騒動には置いてきぼりになった側の“意趣返し”の側面もありそうだ。 「ノ・ソンヨンは1月にスケート連盟の手続きミスによって一度、平昌五輪の出場権を逃していた。その際、インスタグラムで『謝罪どころか責任逃ればかり。一体誰のために存在している連盟なのか』と不満を爆発させていた。その後、ロシア選手のドーピング問題の影響で出場権が“復活”した経緯がある」（在韓ジャーナリスト） 　それゆえか、謝罪会見に対してもノ・ソンヨンは「（五輪前から）お互い練習場所も異なり、会う機会もほとんどなかった」と反論し、連盟側への批判を緩めない。 「いかにも韓国らしい展開です」 　そう嘆息するのは元朝日新聞ソウル特派員でジャーナリストの前川惠司氏だ。 「勝てば官軍の韓国では“川に落ちた犬は棒で叩け”となり、負けた場合はとにかく『自分は悪くない』と主張する。パシュートでも、試合に負けた3人の中で、ノ選手が敗因を押し付けられて川に落とされた。ところが、ノ選手の反論に、今度はキム選手らが川に落ちた。そこを国民が寄ってたかって棒で叩いているという構図です」 　奇しくも、パシュート女子では日本代表が初の金メダルを獲得。敗者を棒で叩くようなことはなかった。 http://news.livedoor.com/article/detail/14356108/ ...

平昌冬季五輪の スピードスケート 女子マススタートで銀メダルを獲得したキム・ボルム選手（２５）がレース後、氷上に置いた韓国国旗を前に両膝をつき“土下座”したことで、これまでキムをバッシングしてきた韓国世論の矛先に変化が現れている。 　新たな標的は…。 　キム選手は１９日に行われた団体追い抜きでチームメートのノ・ソンヨン選手（２８）を置き去りにし、敗戦をノ選手の遅れのせいにするような発言をきっかけに批判を浴びた。代表資格の剥奪を求める声も高まり、謝罪会見に追い込まれた。その謝罪が火に油を注ぎ、バッシングは激化。２１日の団体追い抜き順位決定戦にキム選手が登場すると、客席の観客は冷たい反応を見せた。 　マススタートで優勝候補だったキム選手は、高木菜那（日本電産サンキョー）に敗れたものの、銀メダルを勝ち取った。しかし、「土下座は自分の言動を韓国国民に謝るため。ごめんなさいという思いしかありません…」と絞り出すのが精いっぱいだった。 　しかしこの姿にバッシング一辺倒だった韓国世論に変化が現れた。韓国の中央日報（電子版）の掲示板には、「キムよ、もう泣くな」「われわればあなたをサポートする。ファイト！」「よく我慢した」などと、キムを慰める言葉が増え出した。 　代表資格の剥奪を求める請願は６０万人にのぼったと伝えられる。バッシングに耐えて銀メダルを獲得したことで世論も軟化した。 　「６０万もの請願の中での銀メダルを獲得するのは、すばらしい精神力だ。過ちを犯したとすれば、許しを請い、次回、金メダルを取って！」 　「一生懸命練習して、北京五輪で好成績を収めて！　今回の困難は人生の良薬になる。頑張って、過ちがたった一度の傲慢さだったことを証明して」 　４年後の２０２２年北京冬季五輪でのリベンジを期待する声も出てきた。 　今回の騒動について、中央日報は「選手を前に出して相手陣営を傷つけようとするスケート連盟内の慢性的派閥争いが隠れている」と指摘。「魔女狩りだ」と粋すぎたバッシングを批判する声もあった。 　悲痛な表情のキム選手の“土下座”を受け、ネット上の掲示板には「若い選手にどんな罪があったというのだ。そうさせた指導者が間違っていたのだ。五輪閉幕後、徹底的に調査しなければならない」「実力のないノ・ソンヨンを代表に選出した連盟の過ちだ」などと、韓国...

 昨年１２月２７日に発表した康京和（カン・ギョンファ）外交部長官直属の韓日慰安婦合意検討タスクフォース（ＴＦ）の結果報告書の核心は、従来の合意に「被害者中心の接近が十分に反映されなかった」というものだった。これを受け、康長官は「この問題の直接当事者である被害者、支援団体との意思疎通を通じて（政策を）確立することになるだろう」と予告した。しかし９日の発表も依然として多くの課題を残したという指摘が出ている。    ◆あいまいな被害者中心主義    康長官は「（今後）被害者、関連団体、国民の意見を幅広く聞きながら、被害者中心の措置を模索していく」と述べた。被害者の意見を十分にまとめていない状況で急いで政府の立場を表明したという点を事実上認めたのだ。康長官は記者らの質問も全く受けなかった。外交関係者の間では文在寅（ムン・ジェイン）大統領が１０日の記者会見で直接立場を明らかにする負担を避けるために康長官が発表を急いだという見方も出ている。    政府が強調する被害者中心主義の基準も依然としてあいまいだ。康長官は慰安婦合意ＴＦ発表後、生存被害者３１人のうち２３人に会った。この中には合意破棄を要求する人もいたが、「２０１５年の合意ラインで整理しよう」「日本からさらに受けようとして両国関係がこじれることがあってはいけない」という意見もあったという。さまざまな意見をどう政府の政策に反映するかが問題だ。    ◆日本の拠出金処理があいまい    康長官はこの日、「和解・癒やし財団基金１０億円はわが政府の予算で充当し、今後の処理について日本政府と協議することにする」と明らかにした。１０億円のうち一銭でも日本に返還する場合は事実上の合意破棄になるため返すこともできず、返還すべきだという挺身隊問題対策協議会などの要求も無視できない状況で選択した第３の案だ。    しかし今後の日本との協議方向について外交部は明確な説明を出せなかった。外交部当局者は「被害者の方々と意思疎通し、具体的にどうするのか検討してみる」と述べた。和解・癒やし財団の今後の運営に関し、康長官は「該当部処で被害者、関連団体、国民の意見を幅広...

韓国政府が２０１５年の韓日慰安婦合意に関する再交渉を日本に要求しないことにした。その一方で合意で慰安婦問題は解決していないと宣言した。また、日本側が拠出した和解・癒やし財団基金の追加使用も中止した。合意を破棄しない一方で、核心的な要素は否定したのだ。    康京和（カン・ギョンファ）外交部長官は９日、ソウル都染洞（ドリョムドン）の外交部庁舎で「韓日慰安婦合意処理方向関連の発表」を通じて「合意について日本政府に再交渉は要求しない」と明らかにした。「ただ、日本側が自ら国際普遍基準に基づいて真実をありのままに認め、被害者の名誉・尊厳回復と心の傷の癒やすための努力を続けることを期待する」と述べた。「努力」に関して「被害者が一様に望むのは誠意のある自発的な謝罪」とのみ語った。    康長官は「被害当事者の意思を反映しなかった２０１５年の合意は、旧日本軍慰安婦被害者問題の真の問題解決にならない」という立場も再確認した。合意にある「最終的・不可逆的解決」に対する否定だ。その一方で再交渉を要求しないことにした理由について「両国間の公式合意だったという事実は否認できないという点を勘案した」と説明した。    康長官直属の慰安婦合意検討タスクフォース（ＴＦ、作業部会）は昨年１２月２７日、朴槿恵（パク・クネ）政権が被害者の意見を反映せず一方的に日本と合意したと発表した。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は翌日、「合意は政府間の公式的約束という負担にもかかわらず、この合意で慰安婦問題が解決されることはない」と述べ、破棄の可能性を示唆した。ところがこの論理が１２日ぶりに「解決していないが、国家間の公式合意であるため破棄しない」に変わったのだ。    政府が最も悩んだ拠出金１０億円の処理について康長官は「わが政府の予算で充当し、この基金の今後の処理案については日本政府と協議する」と明らかにした。日本政府が出した１０億円のうち約４億円はすでに被害者と遺族への支払いが完了した。政府は残りの６億円は財団の口座にそのまま保管し、これとは別に予備費として１０億円を編成し、これをどう使うかを日本と協議するという立場だ。拠出金の返還ではないが合意の核心に対する後続措置の中断だ。  ...

文在寅（ムン・ジェイン）大統領が韓日首脳会談で「慰安婦支援財団（和解・癒やし財団）を解散せず日本政府が拠出した１０億円も返還しない」と明らかにしたと日本メディアが報道した。 １７日の毎日新聞など日本メディアによると、西村康稔官房副長官は前日のＢＳフジの番組に出演し文大統領と安倍首相の９日の首脳会談内容を紹介した。 西村副長官は「文大統領が『慰安婦問題が最終的に解決するには元慰安婦の方々の心が癒やされなければならない』とし、『（謝罪表明と追加措置など）条件を付けるようなことはしない』」とも安倍首相に話した」と伝えた。 また「文大統領が韓日合意に対し『破棄と再交渉はしない。財団（和解・癒やし財団）も解散せず、日本が拠出した１０億円も返還しない』と話した」と明らかにした。 これに対し韓国政府は「事実と合致していなかったりニュアンスの差がある」と反論した。青瓦台（チョンワデ、大統領府）の金宜謙（キム・ウィギョム）報道官は、「西村副長官の発言は事実と合致していなかったり互いに立場が違いニュアンスの差がある」と指摘した。 金報道官は、「われわれは慰安婦合意でこの問題は解決されないという韓国政府の立場を説明し、慰安婦被害者の名誉と尊厳、心の傷を癒やすためにともに努力しなければならないという点を明確にした」と明らかにした。 http://news.livedoor.com/article/detail/14317588/

他国の技術を盗んできたから、故障すると修理もできない。 韓国の天気予報に活用されてきた衛星が２日間作動していないことが分かった。韓国日刊紙の東亜日報は１３日、「韓国が開発した最初の静止軌道衛星『千里眼１号』が２日以上作動してないことが明らかになった」とし「障害で一日以上も衛星映像を受信できないのは２０１０年の打ち上げ以来初めてであり、日本側の衛星映像を活用している」と伝えた。 東亜日報の報道によると、１１日午前５時４４分ごろ「千里眼１号」のメインコンピューターが突然故障し、現在まで復旧していないという。韓国航空宇宙研究院は衛星に搭載された補助コンピューターで原因を把握中だ。ある関係者は「電子装備が長期間にわたり宇宙放射線を浴びたうえ、老朽化して問題が発生したようだ」と話した。 「千里眼１号」から映像を受けて天気予報に活用してきた韓国気象庁は日本の衛星映像を受信して天気予報をしている。特に平昌（ピョンチャン）オリンピック（五輪）期間であるため天気予報の重要性は大きい。ある政府関係者は「よりによって平昌五輪が開かれる重要な時期に故障し、日本の衛星映像を借りて使うことになるとはあきれる」と話したと、東亜日報が伝えた。 ２０１０年６月に打ち上げた千里眼１号は寿命が７-８年であり、すでに寿命をほぼ終えた状態だ。今年１０月に粒子状物質観測機能などを搭載した新型環境衛星「千里眼２号」が１号の代わりに打ち上げられる予定だ。 http://news.livedoor.com/article/detail/14293731/

韓国紙、中央日報（日本語電子版）は１３日、平昌五輪に合わせて訪韓した金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長の妹、 金与正 （キム・ヨジョン）氏ら北朝鮮代表団に対する 文在寅（ムン・ジェイン） 韓国大統領の対応が異例だと報じた。 　「韓国政府が金与正を国賓級で最大のもてなしをする一方で、米国のマイク・ペンス副大統領、日本の安倍晋三首相ら主要国の最高級要人に対する配慮はおろそかにしたという指摘が出ている」と伝えている。 　記事は「与正氏には食事接待４回、ペンス氏には１回、安倍氏は０回」との見出しで掲載された。中央日報によれば、文氏は金氏と２泊３日の滞在中、開会式やアイスホッケー女子合同チームの観戦など４回にわたって接待。このほか、韓国政府幹部が代表団のために夕食会などを複数回開催していたことを伝え「多くの国から来賓が集まる行事を主催する国のトップが一国の代表団とこのように多くの時間を過ごすのは異例だ」と指摘した。 　一方、安倍首相やペンス氏との会談は「失敗に終わった」と評した。両氏がレセプション会場まで車に同乗したり、開会式で隣の席に座って会話していたりしたことに触れ「韓日米のうち韓国だけが不在の様子が繰り返し演出された」と報じた。 http://news.livedoor.com/article/detail/14295128/

平昌（ピョンチャン）冬季五輪代表のスピードスケート・ショートトラック男子の斎藤慧（けい）（神奈川大）が ドーピング 検査で陽性反応を示した一件は、本人を含め日本関係者の説明を聞く限り、謎が多い。 　斎藤は声明で、こう主張した。「身に覚えのないことで不可解。潔白を証明するために戦っていきたい」 　反ドーピングの講習会などを受け、体調を崩したときに処方される薬については専門家に相談してきた。日常の食事や飲み物にも気をつけていたという。ショートトラックの川崎努監督は「若くして頭角を現したので、ドーピングの講習を受け、意識の高い選手」とかばった。 　１月２９日の国内合宿中に受けた検査では陰性だったわけで、その後の６日間で「偶発的に起きた出来事により、禁止薬物が無自覚のまま口に入ってしまった」（斎藤）ことになる。この禁止物質は処方箋（せん）が必要で、一般の薬局では購入できない。「うっかり」で摂取する可能性は低い。 　となると、誰かが飲食物に混入した可能性が浮上する。今年１月、カヌーの国内トップ選手がライバルの同僚を陥れるために禁止薬物を飲料水用ボトルに混入する悪質行為が発覚したのは、記憶に新しい。 　しかし、栄えある五輪代表に選ばれ、一丸となって平昌に乗り込むリレーメンバーの仲間が薬物を混入するとは考えづらい。斎藤は今回が五輪初出場。リレーの補欠の立場で、ここまで出場機会はなかった。 　ＣＡＳの最終的な裁定は大会後に行われる。日本選手団の斎藤泰雄団長は「今の段階では、陽性に反証するデータを提示できない」と語った。その状況は、時間が経過することで好転する可能性は低い。衝撃的な薬物混入事件に続き、反ドーピングの優等生だったはずの日本スポーツ界のイメージダウンは否めない。 http://news.livedoor.com/article/detail/14296101/

国際政治学者の三浦瑠麗氏が2月11日に放送されたテレビ番組「ワイドナショー」（フジテレビ系列）に出演し、北朝鮮のテロリスト分子が日韓に潜んでいると発言、とりわけ大阪が危険だとの認識を示した。（関根和弘・渡辺一樹/ハフポスト日本版） これに対し、Twitterでは「根拠がない」といった指摘や、在日コリアンに対する憎悪を煽りかねないと懸念する声が上がっている。 ワイドナショーはお笑い芸人の松本人志さんや東野幸治さんらがゲストを迎え、時事問題や芸能ニュースなどを独自の視点で紹介する「新感覚バライティ」番組。 この日のテーマの一つとして、9日に開幕したばかりの平昌オリンピックが取り上げられた。 番組は、核・ミサイル開発問題でアメリカや韓国、日本と対立し続ける北朝鮮が選手団を派遣したことで、オリンピックが政治外交の舞台になっているなどと紹介した。 そうした流れの中で、三浦氏は朝鮮半島における安全保障問題に触れ、戦争によって北朝鮮の指導者・金正恩氏が死亡した場合、ソウルや東京、大阪に潜む北朝鮮のテロリストたちが活動し始めると指摘。中でも大阪について「今ちょっとやばいって言われていて」などと、潜伏者が多数いるとも受け取れる発言をした。 番組でのやり取りは次の通り（敬称略）。 三浦　もし、アメリカが北朝鮮に核を使ったら、アメリカは大丈夫でもわれわれは反撃されそうじゃないですか。実際に戦争が始まったら、テロリストが仮に金正恩さんが殺されても、スリーパーセルと言われて、もう指導者が死んだっていうのがわかったら、もう一切外部との連絡を断って都市で動き始める、スリーパーセルっていうのが活動すると言われているんですよ。 東野　普段眠っている、暗殺部隊みたいな？ 三浦　テロリスト分子がいるわけですよ。それがソウルでも、東京でも、もちろん大阪でも。今ちょっと大阪やばいって言われていて。 松本　潜んでるってことですか？ 三浦　潜んでます。というのは、いざと言うときに最後のバックアップなんですよ。 三浦　そうしたら、首都攻撃するよりかは、他の大都市が狙われる可能性もあるので、東京じゃないからっていうふうに安心はできない、というのがあるので、正直われわれとしては核だろうがなんだろうが、戦争してほしくないんですよ。アメリカに。 こうした三浦氏の...

2018年2月11日、米ボイス・オブ・アメリカ（VOA）中国語版サイトは、 北朝鮮 の金与正（キム・ヨジョン）氏が 韓国 の 文在寅 （ムン・ジェイン）大統領との会談で、文大統領の訪朝を望む 金正恩 （キム・ジョンウン）氏の意向を伝えたことについて、「米韓協力を試す狙いがある」との見方があることを伝えた。  韓国大統領府は10日、金正恩氏にとって唯一の妹である金与正氏を通じて伝えられた訪朝のオファーに対し、文大統領が「訪朝実現に向けた適切な環境づくりを進むことを願う」と語ったとしている。  記事は「金正恩氏が、文大統領に早い時期の平壌訪問オファーを出した。この新たな発展が、閉鎖的な共産党国家に圧力をかけて核兵器開発を放棄させようとする米 トランプ 政権の努力を妨害する可能性があるとの分析が出ている」とした。  米シンクタンク・大西洋評議会のシニア研究員であるロバート・マニング氏は「金正恩氏による、米韓間に亀裂を走らせようとする実に高明な措置。南北首脳会談のカードを切って朝鮮半島統一を望む人々の心を利用することにたけている」と分析した。  記事はまた「これまでの南北首脳会談では、韓国が北朝鮮に対して大量の経済援助をする結果となった。米海軍分析センターの国際問題主任のガウス氏曰く『もし文大統領が過去の大統領と同じ轍（てつ）を踏むようなら、北朝鮮に圧力をかけるトランプ政権の努力に損害を与えることになる』」としている。  さらに「北朝鮮が 平昌五輪 への代表団派遣を発表して以降、文大統領は米国と北朝鮮との間で綱渡りを試みている。北朝鮮を非核化に向けた協議のテーブルに戻そうとすると同時に、北朝鮮の『ほほ笑み外交』を国際制裁緩和や核兵器プロジェクト完成までの時間稼ぎとみなしている米国の憂慮を打ち消そうとしているのだ」とし、ペンス米副大統領が開会式後に文大統領と会談した際「韓国は引き続き北朝鮮への圧力を支持してくれると信じている」と語ったことを伝えた。 http://www.recordchina.co.jp/b569556-s0-c10.html

2018年2月12日、米華字メディアの多維新聞によると、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長の妹で、特使として韓国を訪れた 金与正 （キム・ヨジョン）党第1副部長が、韓国の 文在寅（ムン・ジェイン） 大統領夫人にメッセージを残し帰国した。 記事が11日付の米CNNの報道として伝えたところによると、与正氏ら北朝鮮の高官代表団は11日夜、3日間の訪韓日程を終え帰国した。 与正氏は韓国滞在期間中、文大統領と4回顔を合わせ、韓国側は大統領秘書室長主宰の送別夕食会で与正氏らをもてなした。 与正氏は大統領府のゲストブックに、文大統領の夫人に宛て「お体に気をつけてください。文大統領とぜひ平壌を訪ねてください」と温かいメッセージを残したという。 http://news.livedoor.com/article/detail/14290546/

平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）主管放送局ＮＢＣが日本の植民地支配を美化した解説者ジョシュア・クーパー・ラモ氏を今後出演させないことにした。 ＮＢＣ側は１２日、ロイターに送ったメールで「ラモ氏は平昌でＮＢＣのための本人の責務をすべて終え、我々の放送でさらなる役割はしない」と明らかにした。 ＮＢＣは９日の開会式の中継で日本選手団が入場すると、「韓国を１９１０年から１９４５年まで強制的に占領した国」と紹介し、「すべての韓国人は国の発展過程で日本が文化的・技術的・経済的に重要なモデルになったと話すだろう」と伝えた。 問題の発言をしたラモ氏は米国内のアジア専門家として２００８年北京五輪の開会式でも特派員として活動した。現在キッシンジャー元米国務長官が運営するコンサルティング会社「キッシンジャー・アソシエーツ」の最高経営責任者（ＣＥＯ）だ。 この事実が伝えられると、ＮＢＣ側の謝罪を要求するコメントがネット上に登場し、すぐに１万人以上が加わった。組織委は問題の発言が出てくると、ＮＢＣに直ちに抗議した。ＮＢＣは１１日午前、組織委を通じて公式的な謝罪メッセージを出し、約７５００万人が視聴する自社の朝の生放送番組を通じて謝罪した。 http://news.livedoor.com/article/detail/14289984/

西田叡徳ブログから引用 今インターネット上に新興宗教の異様な投稿（書き込み）が溢れています。 投稿者は、自身が信じて疑わない感動を世の人々にも伝えたいという善意の行為でしているものであろうと考えられます。しかし、個人的な感動が自身の中に留まっている状態であれば、どのように解釈をしようと個人の自由といえますが、不特定多数の人々が閲覧するネットの投稿情報を利用して、例えば客観性が求められるフリー辞典ウィキペディアや用語解説（仏教用語の解説や教理の説明）などに、狂信者の主張を書き込み、日蓮の妄想を世間に拡散しようとすることは放置できないレベルといえるのではないかと考えられます。仏教の基礎知識がない人がこれらの投稿情報を読めば、仏教とは言えないオカルト宗教を真実の仏教だと刷り込まれる危険性が考えられるのです。 ネットの投稿情報は、その投稿内容が真実かどうかをタイムリーに検証する方法が作れません。信教の自由を尊重する立場では、検証の基準が作れない宗教の問題だけに、読む側に相当な基礎知識と常識がなければ内容を吟味できない危険性があると考えなければならないのです。 特に、目立って多い投稿は、日蓮の独善的な教判論に憑依された狂信者の主張が群を抜いています。まともな思索の時間を持たないままに、空虚なプロパガンダを刷り込まれて、毒語とも知らず、世間にまき散らしているものと考えられます。体系的な宗教の比較が許されず、一方的な妄想を刷り込まれ、純粋培養で育てられた疑いが濃厚です。新興宗教の狂信者の中には、信教と言論の自由を最大限に享受して、思い込みと妄想を語る狂信者が後を絶つことがないところから、社会常識では語れない高リスクを抱え込んでいる人々がいると考えられるのです。 これらの投稿者は、その主張内容から判断すれば、創価学会、顕正会、法華講の狂信者であろうと考えられます。この３団体は、富士門流（日興・日目の法流）といわれる「日蓮正宗総本山・大石寺」の信徒団体として結成されたのですが、創価学会と顕正会は法主の指導に従わなかったことから破門処分となっています。 顕正会は、日蓮の遺告（ゆいごう）の受け取り方について宗門と異なる独自の見解を主張し続け、再三の法主の指導を拒否したことから宗門と根本的な対立を引き起こしました。また、池田創価学会は宗門の乗っ取りを画策したことを疑わ...