地球上に、きみら以上に輝き、美しい奴らはいない。

慶應“集団強姦”主犯格「S」とその母を直撃！ 2016.10.19 16:00  小誌が報じた慶應大学「広告学研究会」（以下「広研」）の男子学生による“集団強姦”事件が新たな展開を見せている。被害者の同大学1年生、A子さん（事件当時18歳）の被害届は正式に受理され、神奈川県警が捜査に乗り出した。 一方で、 A子さんは小誌に「この事件の主犯は『S』です。絶対に許せません」と語っている。  「S」とは、どんな人物なのか。Sの知人はこう語る。 「 両親は韓国人で、小学校の頃に日本に来たはずです。高校時代は野球部で、一浪して慶應に入った。 現在2年生ですが、酒に強いことを見込まれ、広研では日吉キャンパスの責任者を任されていた 」 このSこそが、“集団強姦”事件当日、「後片付け」を名目にA子さんを「合宿所」に呼び出し、飲酒を強要、 2人の1年生男子がA子さんを暴行している間、これを撮影したのみならず、事件を表沙汰にしないよう A子さんを脅すようなメッセージまで送ったのである。 「それどころか、『ミスコンが中止になったのは、（事件を公にした）お前のせい』という内容のLINEをA子さんに送って、ミスコンのファイナリストたちに謝るよう強要したんです」（A子さんの知人） Sの携帯電話にかけると、か細い声で「どちら様ですか？」と応じたが、週刊文春と名乗った途端に切れてしまい、それ以降、電話が繋がることはなかった。 実家で暮らすSの家を訪ねると、パジャマ姿で現れたSの母親が韓国語でこう答えた。 「話は聞いているのですが、お話しすることはできないです。ごめんなさい。私たちの心情も理解してください、心情を」 http://www.akb48matomemory.com/archives/1061830714.html

われわれは、一切きみらを信用しないし、未来永劫、きみらと握手することはない。 安倍晋三首相は３日の衆院予算委員会で、昨年１２月の慰安婦問題に関する日韓合意をめぐり、韓国の元慰安婦支援財団が首相による謝罪の手紙を求めていることに関して「われわれは毛頭考えていない」と応じない考えを表明した。 　日韓合意では、慰安婦問題に関し「最終的かつ不可逆的に解決」と確認されているにもかかわらず、ここにきて韓国側が合意に含まれない「追加的な措置」に言及。日本政府は、韓国側が解決の“ゴールポスト”を再び動かそうとしていることに強い不快感を示している。 　首相は３日の予算委で「合意した内容を両国が誠実に実行していくことが求められている。（手紙は）内容の外だ」と説明。岸田文雄外相も「日韓外相による共同発表の内容に尽きる。追加の合意がなされているとは承知していない」と韓国の要求が不当だとの認識を強くにじませた。 　「追加的な措置」は、韓国外務省報道官が９月２９日、元慰安婦支援財団に同調するように日本側に要求した。ただ、日本政府関係者が「韓国政府が『国民の中におわびの手紙の期待がある』と言うならば、それは事実だ。だが、韓国政府がそれを求めるとなると、話が違う」と指摘するように、韓国側の新たな要求は日韓合意の趣旨に反する。 　外務省幹部は、日本政府がすでに日韓合意に沿って元慰安婦支援財団に１０億円を拠出したことを踏まえ、「日本はすでに合意を履行した。あとは韓国政府が努力するだけだ」と強調。日本政府内には、韓国が日韓合意に含まれるソウルの日本大使館前の慰安婦像を撤去しないばかりか、合意にはない要求をしてきたことにいらだちが強まりつつある。政府高官は３日、記者団に対し「ゴールポストを動かすようなことをするわけがない」と断言した。 http://news.livedoor.com/article/detail/12098601/

今度こそ、未来永劫、韓国を救うな。奴らは恩を仇で返す。   日本との「通貨交換（スワップ）協定」再開を狙う韓国で、締結額が５００億ドル（約５兆円）規模の巨額になるとの観測が浮上している。経済指標が、国際通貨基金（ＩＭＦ）の管理下に入った１９９０年代の危機当時の水準まで悪化しており、日本のマネーをあてにするしかない韓国当局の願望も透けてみえる。 　通貨スワップは、外貨不足に陥った際に、ドルなどを融通し合う仕組み。日韓の協定は２００１年に締結されたが、昨年２月に反日姿勢を強めた韓国側が一方的に打ち切った。 　ところが韓国経済が失速すると韓国側からスワップ必要論が浮上、今年８月末の日韓財務対話で、韓国側が呼びかけて再開に向けて議論することで合意した。 　そんななか、韓国の経済メディア、ソウル経済は、韓国の企画財政部（財務省に相当）の関係者の話として、新たな日韓スワップが「５００億ドル以上の大規模になる可能性が高い」と明らかにしたと報じた。 　これが実現すれば、欧州の財政危機を背景に７００億ドル（約７兆円）まで拡大した１１年当時に匹敵する規模だ。 　韓国が現在結んでいる最大の通貨スワップ協定は中国との５４０億ドル（約５兆４０００億円）規模。日本は中国を牽制（けんせい）するには、同規模のスワップ協定を結ぶというのだ。 　韓国は米軍の「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）」配備をめぐり中国と関係が悪化しており、日本とスワップ協定を結ぶことで、中国も対抗して韓国とのスワップ協定を延長するとの見立てもあるという。 　韓国にとってずいぶん都合のいい論理立てだが、日韓スワップ自体、金融危機の際に資本流出懸念がある韓国側のメリットが大きく、日本には韓国を助ける外交的な意味合いしかない。 　巨額のスワップ締結論が先走って報じられる背景には、韓国経済の窮状がある。８月の青年失業率は９・３％と、ＩＭＦ危機時の１９９９年以来の高水準だ。長期失業者の割合や、格付けを引き下げられた企業の数や製造業の稼働率も９０年代後半の水準に接近している。 　米国の年内追加利上げがあれば、韓国など新興国からの資金流出が現実味を帯びる。恥も外聞も捨てて日本に泣きつくしかないのが実情なのか。 http://news.livedoor.com/article/detail/1209800...